TOYO GOSEI 東洋合成工業株式会社


CSR活動


社長メッセージ
Top Message

社長メッセージ

独創的な技術や製品で
世界の人々の役に立ち、
サステナブルな人類社会の実現に貢献します。

東洋合成工業株式会社 代表取締役社長
木村 有仁

東洋合成工業は、1954年の創業以来、人類文明の成長に貢献するという経営理念を実現するために、独創的な視点からの研究開発を生命線として、さまざまな製品や技術をお届けしています。 また、各国で特許を取得するなど、世界でもトップクラスの化学メーカーとして、高い評価をいただき、輸出先も26カ国に及んでいます。

グローバル化が加速度的に進むなか、当社の事業環境においても世界経済の動きが大きな影響を及ぼします。2017年のグローバルな経済環境は、中国・欧州などが比較的安定し、新興国でも中産階級を中心に安定的な経済成長を続けるなど、比較的良好に推移しました。また日本経済も、設備投資の回復や各企業の好業績に支えられて順調な推移が見られます。

こうした環境下で半導体市場においては、AI・仮想通貨等によるロジック、メモリ需要やIoT・FA・自動運転・通信機器等によるセンサー需要が急増しました。新興国やASEANをはじめとする経済規模が拡大しつつある発展途上地域では、若年層による需要が高いうえに、従来の有線通信網等のインフラ整備を飛び越えて大容量通信・データ通信の導入が進んでいることが需要増加の一因となっており、当社への需要も急拡大しています。

電子材料には、加工度の高い化学物質が大量に必要となります。日本では従来、環境融和型で素材産業が発展してきましたが、現在では中国をはじめとする発展途上国がサステナブルな成長を目指して環境規制などを強化しています。急激に需要が高まった地域では、廃液の処理などのフォローアップが必要となりますが、先進国から高コストな技術や設備を導入することはすぐには難しく、結果的に、日本をはじめとする先進国での素材産業の強みが顕著になってきています。これは、感光材や半導体についても同様な傾向です。

化学メーカーとして、過去に対する責任と
未来に対する責任を果たす

企業の社会的責任を考えた時、「過去に対する責任」と「未来に対する責任」があります。「過去に対する責任」は、日本の製造業に対するリスペクトです。化学産業には、先人が築き上げてきた緻密さや機能性材料などがあり、日本ならではの強みとして製造業で唯一残っていると言っても過言ではありません。そうした過去の蓄積を大切にしながら、私たちはこれから「生産性と品質と事業のポジションを最大限にレバレッジすることで、未来を開拓していくこと」に、不退転の覚悟で徹底的に取り組んでいきたいと考えています。

一方、「未来に対する責任」として取り組むべきことの一つは「人」です。産業の発展に寄与できる人材を日本で輩出し、グローバルに貢献していく責任です。もう一つは「物」に対する責任です。もともと、化学の反応というのはマクロなアプローチでしたが、だんだんとミクロな現象論を深く解析していく方向へと変化してきています。それは突き詰めれば、エネルギー効率の向上や廃棄物の減少につながります。人類は物質文明のなかで、より細かい物質のコントロールをする時期に突入しており、この課題は、素材メーカーとして取り組むべき重要なテーマになっていくでしょう。さらにもう一つ、「アプリケーション」に対する責任があります。"成長の限界"が語られて久しいですが、人類は多くの人口を抱えながら、環境にも経済にも社会行動にも調和できる最適化を図っていくべき段階に差し掛かっているのではないでしょうか。調和型社会へのシフトのなかで、ベース材料の開発に取り組める環境にあることは、私たちにとって非常に良いモチベーションであり、喜びであると考えています。

現場と真摯に向き合い、
生産性の向上と社員の自己実現を目指す

昨今の日本では、働き方改革や労働時間管理、ワークライフバランス等の重要性が叫ばれていますが、当社としてはそれらをすでに当たり前のことと捉え、実質的な運用を目指しています。社員の自己実現と会社の成長を不可分と考え、さまざまな取り組みを行ってきましたが、今後の課題は、企業として利益を出しながら生産性を向上させるために、構築された仕組みをどう活かしていくかということです。

そのために最も重要なのは、現場の声にどれだけ真摯に向き合えるのかということだと考えています。生産性を上げるということは、より少ない人数でより多くのアウトプットを得ることですが、そのためには当然ギャップが発生します。そのギャップを、現場と協調しながらつぶさに業務のなかで埋めていくオペレーションを組む必要があるのです。現状は、あるべき姿を示したら現場で解決せよということがまだ多いため、どれだけ現場の目線を持ち、現場で必要なものが何かを一緒に議論して、具体的に決めていけるかどうかがポイントだと考えています。

すべてのステークホルダーの皆様とともに
事業を通じて課題解決に取り組む

事業を進めていくうえで、国際社会やステークホルダーの視点から求められる企業の社会的責任は拡大しています。SDGs(持続可能な開発目標)やパリ協定など、世界規模の喫緊の課題にも企業として取り組む必要を感じています。

私たちの経営理念には、戦後の資源の乏しい日本において、付加価値を創造するという創業の志がこめられており、技術や製品で世界の人々の役に立ち、人類の豊かさに貢献すること、人々が夢を持って幸せに働ける環境をつくること、事業を通じて世界の発展に寄与することを目的とした姿勢が当社のCSRの基盤となっています。当社は、この考えをもとに、「安全の確保と環境への配慮」「日本の成長の一翼を担う素材産業としての責任」「人々の生活を支え、未来をつくる責任」の3つを重要課題と考え、取り組みを進めています。

私たちは、多くのステークホルダーの皆様に支えられています。すべての方々に常に感謝の念を忘れず、将来に渡り皆様に貢献できる会社でありつづけるよう、全力で取り組みたいと考えています。


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